社説 20150727 山岳遭難事故　体力や技術と相談して登ろう

本格的な夏山シーズンに入った。各地は登山客でにぎわうが、心配なのは遭難事故だ。

　警察庁のまとめでは、山岳事故は年々増加傾向にあり、２０１４年の遭難者は統計史上最多の２７９４人だった。死者は２７２人、行方不明者３９人、負傷者１０４１人に上る。

　４０歳以上が遭難者全体の７６％を占める。６０歳代が最も多く、７０歳代、５０歳代と続く。死者・行方不明者の９割超が中高年だ。

　登山ブームで、中高年の愛好者が増えていることが背景にある。日本生産性本部の「レジャー白書」によると、登山人口推計７７０万人の約７割が４０歳以上という。

　全身運動によって心肺機能が高まり、脚の筋力が鍛えられる。森林浴によるストレス解消や免疫力アップも期待できる。単なるレジャーにとどまらぬ魅力が、中高年を山に向かわせるのだろう。

　問題なのは、加齢による体力の衰えや技術不足を自覚せず、難しい山を選んで事故に遭うケースが絶えないことだ。

　最も多い遭難原因は「道に迷う」で、全体の４割に達している。「滑落」「転倒」が続く。

　十分な準備をして無理のない計画を立てていれば、多くは避けられたのではないか。

　遭難を防ぐには、自らを過信せず、力量に見合った山を選ぶことが肝心である。例えば、長野、静岡、山梨、新潟の４県が公表している難易度表「山のグレーディング」を使うのも一つの方法だ。

　計３８８の主要な登山ルートを、距離や地形などの特徴に応じて、１０段階の体力度と５段階の技術レベルでランク付けしている。登った経験のない山でも、どの程度の体力や技術が必要かをイメージできる利点がある。

　ただし、この表は、雪がない時期で、天気が良好な場合を前提としている。出発前に最新の気象状況をチェックし、装備や行程など登山計画を念入りに吟味することが欠かせない。

　登山者の氏名や連絡先、行動予定などを記した登山届を、事前に登山口のポストや管轄の警察署に提出することは大切だ。届け出はインターネットでもできる。

　条例で提出を義務づけている自治体もある。家族にコピーを渡しておけば、より安心だ。万一の際、早期救助につながるだろう。

　日常的な体力づくりはもちろん、ねんざや骨折の応急処置の仕方を学んでおくことも必要だ。

　「自己責任」を自覚した上で、大自然を満喫したい。